元NFL選手、Colin Kaepernick（コリン・キャパニック）を起用した〈Nike（ナイキ）〉の “Just Do It” 30周年を祝うキャンペーン広告が大きな物議を醸している。
試合前の国歌斉唱の際に起立することを拒み、事実上リーグから追放された形のKaepernickを大々的にフィーチャーした同キャンペーンは、幅広い賞賛を得た一方、愛国心や人権問題に関わるセンシティブな内容のため、〈Nike〉製品のボイコットを促す#boycottNikeというハッシュタグがTwitter上でトレンド化するなどアメリカ全土を二分する大論争へ発展。これにより同社の株価は約4%下落する事態に。しかし、このKaepernick起用は、社会正義に傾倒する若い消費者を取り込み、同社の長期的な成長に向けた種蒔きと捉えるアナリストも多い。加えて〈Nike〉の売上げ全体に対しアメリカ国内の占める割合は半分以下にすぎず、全世界規模での影響はさほど大きくない模様。
Kaepernickは2017年にサンフランシスコ・49ersとの契約を満了して以来、リーグから“干された”状態のままだが、驚くべきことにNFL側は今回のキャンペーンを支持。同リーグの通信・広報執行副社長、Jocelyn Moore（ジョセリン・ムーア）は「NFLは対話、理解、団結を信じています。私たちは地域社会における有意義かつ肯定的な変化を促進しようとする全ての役割や責任を受け入れます」と語り、「Colinや他のプロスポーツ選手が提起した社会的正義の問題は、我々の関心や行動を促すに値します」と擁護の姿勢を見せた。今後の展開に要注目だ。
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Source: HYPE BEAST
